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2020.08.28

【テイクアウトの落とし穴】アレルギー対処法・前編

コロナ禍でテイクアウトやデリバリーに取り組む飲食店も増える中、家族に食物アレルギー患者がいる家庭のテイクアウト利用率は5割以下という調査結果があります。
何故これほどまでにテイクアウトが伸び悩んでいるかというと、原材料表示の欠如や従業員の知識不足による不安や不満感の表れであると専門家は指摘しています。

年々患者数が増加しているという食物アレルギーですが、外食・中食事業者には原材料の表示義務はなく、統一的なガイドラインもありません。
しかし、アレルギー対策に取り組むことでファミリー層の中でこれまで取り込めなかった新たな顧客の獲得やリスクヘッジにつながる可能性もあります
他店との差別化、そして何よりお店とお客様との信頼構築のためにアレルゲン表記には積極的に取り組んでいきたいところですね。

2015年12月に施行された『アレルギー疾患対策基本法』や食物アレルギー患者の増加を受け、メニューに特定原材料等の情報をピクトグラム(簡易的なイラストなど視覚で認識できるマーク)などで表示する飲食店も増えてきました。しかし、新型コロナウイルスの影響を受けて急遽はじめたテイクアウトやデリバリーで、アレルギー対応をしている飲食店は多くないのが現状のようです。

ネットで検索してみると消費者からはこんな声も…
・ネット上の画像からでは食材の確認がしづらく注文をためらってしまった。
・普段なら確認するが、コロナ禍で会話も控えたほうがいいだろうし、忙しそうなので遠慮してしまった。
・お店の人に聞いてもはっきりとした答えがなく、自信なさげで不安を感じた。

消費者庁で行われた検討会や業界団体が作成する手引書などでも、飲食店にはアレルゲンの適切な表示や情報提供の取り組みをするよう求められています。
ただ、食品メーカー等のように食品表示法に基づいた義務があるわけではなく自主的な取り組みとされているのが現状です。

食物アレルギーがあっても90%以上の人は外食を経験しているという統計結果が出ています。
飲食店での原材料表示の充実は我々飲食に関わる業態としてもせつなる願いです。

では実際、どのようにアレルギーに対応すればよいのでしょうか。
明日の後編で細かく解説したいと思います。

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